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国立高度専門医療研究センター 医療研究連携推進本部

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かかりつけ精神科での個別の検診勧奨で、統合失調症患者さんの大腸がん検診受診率が大きく改善ー精神障害を有する患者さんでのがん検診受診率の格差解消に期待ー

岡山大学病院精神科神経科の藤原雅樹助教と山田了士教授ら、国立がん研究センター島津太一室長ら、島根大学の稲垣正俊教授らの共同研究グループは、かかりつけ精神科医療機関の外来で行う個別のがん検診勧奨法が、市町村によるがん検診の案内のみと比べて、統合失調症患者さんの大腸がん検診受診率を向上させることを確認しました。統合失調症患者さんに対するがん検診勧奨法の有効性を調べた研究はこれまでになく、世界でも初めての成果です。

わが国では地域住民全体のがん検診受診率も未だに低いことが問題になっています。地域住民のがん検診受診率を高めるためには、とりわけがん検診受診率の低い人々に個別に対応していく必要があります。その中でも特に、精神障害を有する患者さんはがん検診受診率が低く、その恩恵を受けることができずに、格差が解消されないままの状態が続いています。この格差の解消はわが国に限らず、世界的な課題です。本勧奨法の普及を進めることで、精神障害を有する患者さんのがん検診受診率向上(格差解消)、がんの早期発見が期待されます。

本研究結果は、8月3日(火曜日)午前9時(日本時間)、国際医学誌「Acta Psychiatrica Scandinavica」のオンライン版に掲載されます。

発表のポイント

  • がん検診受診率は未だ十分に高いとは言えず、その中でも、精神障害を有する患者さんは一般住民と比べて更に受診率が低いことがわかっており、「格差」が生じたままでした。
  • かかりつけ精神科医療機関で行う個別のがん検診勧奨が、統合失調症患者さんの大腸がん検診受診率を向上させることを臨床試験で確認しました。
  • 本勧奨法の普及を進めることで、がん検診受診率の向上(格差是正)とがんの早期発見が期待されます。

プレスリリースのダウンロード

個別勧奨で統合失調症患者のがん検診受診率が大きく改善することを確認(PDF:439KB)(外部サイトへリンクします)